貸住付店舗（一部） 本庄市南　レディオビル

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賃料 19.8万円 管理費等 なし
敷金 / 保証金 3ヶ月/なし 礼金 1ヶ月
交通 ＪＲ高崎線 / 本庄駅 徒歩10分
所在地 埼玉県本庄市南２丁目
築年月 1988年2月(築36年3ヶ月) 使用部分面積 203.89㎡ 坪数
/坪
単価		 61.67坪／0.3211万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 飲食店可
  • 即引渡し可
  • 居抜き
  • 24時間利用可
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ高崎線 / 本庄駅 徒歩10分
    その他交通 -
    所在地 埼玉県本庄市南２丁目
    物件種目 貸住付店舗（一部）
    賃料 19.8万円 管理費等 なし
    敷金/保証金 3ヶ月/なし 礼金 1ヶ月
    敷引 - 保証金償却 -
    その他一時金 - 造作譲渡 -
    維持費等 - 保険等 加入要　/　火災保険　3年間
    権利金 - 坪単価 0.3211万円
    建物名・部屋番号 本庄市南　レディオビル
    特記事項 飲食店可　リノベーション　デザイナーズ　角部屋
    設備 エアコン２台以上　収納スペース　バス・トイレ別室　室内洗濯機置場　追焚機能　シャワー　洗濯機置場　給湯　プロパンガス　エアコン　火災警報器（報知機）　インターネット対応　光ファイバー　ＢＳ端子　トイレ２ヶ所　トイレ
    備考

    賃貸保証等：加入要 保証会社料金　賃料１ヶ月分（審査による）
    バルコニー：あり
    主要採光面：南東向き
    駐車スペース多数。
    ２０１０年スケルトンリノベ

    ーション済み。
    浴室にはミストサウナあり。
    吹き抜けにオーダーメイド階段が設置されています。
    ２階のバルコニーはいずれもプライバシーを確保しやすい仕上げになっています。
    １階中央部分のドアを開けると１６帖ほどの事務所と防音室があります。
    １階向かって右の青い玄関を開けると、大きな収納や階段スペースがあります。
    建物内にて事務所との行き来も可能です。

    階段を上がりますと２階は大変広い居宅スペースとなっています。
    ２階だけでも当該エリアの一般的なマンションの二倍近い広い居住スペースを楽しめます。
    大掛かりなリフォームなどについても、なさっていただいて大丈夫ですので、ご相談くださいませ。
    店舗や事務所としての利用も大丈夫です。
    隣地は大手印刷会社プリントパックの施設です。
    使用部分面積 203.89㎡ 坪数 61.67坪
    土地面積 - 築年月 1988年2月(築36年3ヶ月)
    リノベーション履歴 2010年10月　　内容：スケルトンリノベーション済
    建階/ 階 2階建/1～2階 建物構造 鉄骨造
    駐車場 有　無料　空き8台　　備考：上記とは別に１階店舗に２台賃貸済み。 バイク置き場 -
    駐輪場 - 接道状況 角地：２方道路　南 公道　東 公道
    用途地域 準工業 間取り 4LDK
    契約期間 3年 現況 空
    条件等 - 引渡可能時期 即時
    更新料 新賃料 1ヶ月
    物件番号 6970036356
    情報公開日 2023/10/24 次回更新予定日 2024/04/21

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (有)スターハウジング

    交通：
    東武東上線／成増　徒歩3分
    住所：
    東京都板橋区成増２丁目２２－９　ハヤブサビル３０４号
    TEL：
    03-3976-2187
    FAX：
    03-3976-2188
    所属団体：
    (公社)東京都宅地建物取引業協会会員
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    東京都知事免許（４）第８３７０６号
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟

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      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

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